• 近隣地域と継続的な連携を図るとともに、名古屋市と豪雨による浸水対策について協議する。東海機構の発足に合わせ、アカデミック・セントラルが設置されるなど、学びの再構築の機運が高まっている。そのため従来の知識詰め込み型の教育から、アクティブラーニングをはじめとする学生による主体的な学びへの質的転換に対応した教育空間を整備していく。また昨今のコロナ禍の状況においては、感染防止対策としてICT等を活用した遠隔授業が展開され、これまでの大学における学びを捉えなおす機会になっている。そのため、次なるフェーズであるWITH/AFTER コロナにおける新たな教育の進展等を踏まえた講義室の整備内容やスペースの規模・数の最適化を図る。一方、キャンパス全体を「コモンズ(共創の場)」へ転換していくうえで、交流や教育研究の高度化・多様化・国際化に貢献するための施設整備が求められている。そのため、あらゆる分野・場面にわたるプレーヤーが共に創造活動を展開できる空間を整備する。これらに加え、東海機構におけるデジタルユニバーシティ構想を踏まえ、デジタル技術を活用した教育の高度化を推進するとともに、東海機構を構成する両大学のキャンパス間の連携を目指す。これらの事項に対応していくため、新たな教育をより効果的にする講義環境の多様化、質の転換、デジタルユニバーシティ推進のための基盤強化を図っていく。 • 知識詰め込み型の教育からアクティブラーニングをはじめとする学生による主体的な学びへの質的転換が求められている。例えば、少人数受講による対面授業とオンライン・オンデマンド等の遠隔授業を効果的に組み合わせた反転授業の展開などが考えられるが、現状は従来型の講義室がほとんどであり、多様な講義手法に対応できるようなフレキシブルな教育スペースは整備されていない。• 昨今のコロナ禍における対面講義では、ソーシャルディスタンスの確保から受講上限人数を講義室の収容定員の半数〜3 分の 2 程度に絞り実施してきたが、今後の WITH/AFTERコロナフェーズにおいても、対面と遠隔のベストミックスによる講義など、新たな教育の進展が予想され、多様化していく教育手法に 柔軟に対応できるような教育空間への転換も必要となる。• 2019 年末に発生した新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって、本学でも学生の登校の制限や、オンライン授業などの対応を取ることとなった。しかしながら、オンライン講義受講のためのアクセスポイントや個別ブースが不足しており、多様なオンライン学習に対応した学生の自学自修スペースの確保が喫緊の課題となっている。• デジタルユニバーシティ構想の推進に迅速かつ柔軟に対応するため、情報ネットワークの強化を含めた基盤強化を図る必要がある。0631｜中期的な目標2｜点検・評価と課題❶ 主体的な学びへの質的転換❷ WITH/AFTERコロナへの対応❸ デジタルユニバーシティ構想への対応3-1-9 教育空間
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