キャンパスマスタープラン2022
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• 東海機構としてのマネジメントにより、効率的・計画的に施設・インフラの長寿命化を図るため、現行のインフラ長寿命化計画の抜本的な見直しを行う。この計画では、2021年3月に見直しされた文部科学省の計画に沿って、東海機構として対象施設やメンテナンスサイクル、優先度の考え方などの基本的方針を定めて計画を策定する。• 今後も基幹設備等経費などの学内財源を安定的に確保し、さらに概算要求や外部資金の獲得の努力を積極的に行いながら、インフラ長寿命化計画にもとづいた着実な整備を行う。この整備では、重要性や緊急性に応じて財源の集中的投入も考慮する。• エネルギーや水資源等の供給システムは、冗長性を備えたレジリエントなインフラ供給体制を構築するとともに、給水管、電力・通信配線など幹線は、ループ配管、ループ受電・通信方式とし、耐久性・耐震性の優れた部材を採用する。また、都市ガスは、災害時のガス安定供給の信頼性を高めるため、構内への低圧引込管を集約し、中圧ガス供給体制に切り替える計画とする。• 雨水幹線の排水能力については、想定を超える集中豪雨に備え5年確立降雨(50mm/h)として整備を進めているが、鏡ヶ池下流の名古屋市水路の排水能力に加え、建物地下等に貯留機能を有する雨水槽の設置についても検討する。• キャンパス内への雨水流入については、現状把握・維持管理・管路更新・水害があった場合の責任分担を明確にするため、名古屋市と協議を行う。• デジタルユニバーシティ構想など大学のDX推進に伴い、教育・研究のあらゆる場面でデータ通信量の増大が見込まれることから、キャンパス通信ネットワークの大容量化・高速化が必要不可欠である。基幹部の通信速度最大100Gbpsを目指して、通信速度、情報機器(無線アクセスポイントや各種スイッチ) や情報通信ケーブルの整備計画を策定し、計画的に整備する。• 環境汚染を未然に防止するため、水質汚濁防止法の改正(2012年6月)に基づいて行政と協議を行い、 実験排水設備や実験排水管の仕様を定めて整備を進めてきた。今後も関連設備の標準仕様にもとづいた整備を継続的に行いながら、ハードとソフトの両面で環境汚染を着実に防止するための方策を検討する。0593|6か年における実施計画❶ インフラ長寿命化計画の見直し ❷ 計画的な更新と財源確保❸ レジリエントなインフラ供給体制の構築 ❹ 東山キャンパスの雨水対策❺ DX推進を支える情報ネットワーク構築 ❻ 水質汚濁防止法の対応

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