組織の成長や改変に対応する施設の増加や転用を可能とする用地確保や、計画的な施設縮減、スムーズな建物建設の手順など、創造的かつ持続的な教育研究を可能とする柔軟な計画を確立していく必要がある。ここでは、キャンパスの土地や建物の利用における基本的な方針と、各キャンパスの利用・開発の方針を定める。• 東山キャンパスは風致地区での緑地率45%の維持のため、それを除いた残りの建設用地内での建て詰まり状況が見られ、鶴舞キャンパスでも地区計画における広場・緑道や緑地率の確保のため建設用地に限りがあり、同様に建て詰まり状況が見られる。よって都心型キャンパスとして高層・集約型の開発を進め、土地の有効利用に努める。• 学内外の利用者が多いホールや講義室といった施設や、本部、公開施設、厚生施設といった公共性の高い施設へのアクセシビリティを優先する配置計画とする。• 学内人口の不均衡を是正し、キャンパス中央部の利便生の良い場所に多くの利用者が集まる施設を集約化し、学外からの来訪者にもわかりやすい計画とする。• 各キャンパスの教育研究域においても、「コモンズ」を形成する公共性の高い施設を中心に配置し、建築群を屋外空間と一体の環境として計画する。• 将来へのフレキシビリティを担保するために、高層化した建物周辺にオープンスペースを計画的に確保する。• 部局の枠を超えた交流スペースの設置と施設の効率的利用、面積の再配分を行う。• 機能に合わせた施設ゾーニングを促す計画とする。学生や来訪者が利用するスペースは低層部に、実験室は中層に、教員・院生研究スペースは高層部に配置し、高度な設備を要する実験室と研究室が混在しない計画を促す。• 重量物・大型実験室や振動を発生する実験室等は、ゾーンを設定して集約配置する。• フレームワークプランを実行する途中経過で、改築・改修建物の入居者のための一時移転用スペースの確保が求められる。一時移転用スペースの集約化とその適切な配置を、総長裁量スペースの弾力的活用との関係性も含めて、計画検討する。• 多額の施設維持管理費と光熱水費(ライフサイクルコスト)が大学の財政を圧迫する状況と、キャンパスの建て詰まりの状況の双方を解決するため、減築を含めた施設の総量抑制を行い、施設規模の適正化を図る。交流ゾーニングやキャンパス利用の基本方針に基づき、現在の部局等の配置をふまえ、将来目標とすべき全学で利用する各機能、および、部局等教育研究機能のゾーニングを設定する。四谷・山手通りの西側と北東側エリアは、教育研究空間として、高密度・高層化を図り、東部緑地部分は環境保全を重視して低密度の開発とする。教育研究施設を高層化することで、将来の建替余地を確保し、目標に向けて積極的にゾーンを変更する「高層集約」型の計画案を以下に示す。これらは、教育研究を担う各部局との協議や連携を前提として、最も効果的な方法で実現する。0361｜施設の集中と再配分2｜アクセシビリティを優先する配置計画3｜フレキシビリティを重視する計画4｜ライフサイクルコスト低減と建詰まりを勘案した施設規模の適正化2-3-1 キャンパス利用の基本方針2-3-2 東山キャンパス利用計画(図2-13)2-3 各キャンパスのフレームワークプラン
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